
在職中で転職活動をしている人も多いかと思います。 そんな場合、在職中の職場の引継ぎなどがあり、すぐには入社できないという場合もあるかもしれない。 そんな人に心強いのは求人広告の「入社日応相談」の文字。 しかし、この「入社日応相談」、実際どの程度待ってもらえるのでしょう。
人によってはその待ってもらえる期間が転職先を決める重要ポイントになっている場合もありますから、ここははっきりさせておきたいポイントですよね。 そんな人のために、ある程度目安をご紹介しておきたいと思います。 しかし、あくまでも目安です。 企業の方針や事情、地域、業種によっても大きく左右されますので、最終的には求人企業側に尋ねてみることが、理想の職場に出会うため、またトラブル回避のために重要です。
■2週間くらいしか待ってもらえない場合
欠員募集で、すぐにでも人材がほしい企業というのは少なくありません。 その場合、とにかく早く入社できる人が選考のうえでも有利になります。 そんな求人企業がどうして「入社日応相談」と表記するのかというと、「早く入社してもらうよう相談したい」の意味なのです。そうゆう場合、一度待つと言われても本採用の契約をしていないと、後日「他の人に決めたからあなたはいいです」などというずさんな対応もされかねない。
■2週間〜1ヶ月待ってもらえる場合
在職者であるということを考慮してこの程度待ってもらえる場合が多いのが、定期的に求人を出す方針の企業の場合や、人員拡大の場合です。その場合、それ以上でも正当な理由があればOKしてもらえるなど比較的柔軟な対応をしてもらえるでしょう。
■1ヶ月以上待ってもらえる場合
1ヶ月以上待ってもらえるのは、それほど安易なことではないのですが、新規事業立ち上げに伴う採用の場合で、まだそれまで期間が許す場合や、管理職や、技術者などの待つ価値のある人材の場合は可能です。
